VWOは中国・台湾・インドなど新興国市場にまとめて投資できる、経費率の安い代表的なETF
VWOはバンガードが運用するFTSE新興国指数連動型ETFで、中国・台湾・インドを中心に、世界中の新興国市場へまとめて投資できます。2026年現在、運用資産は約12兆円（約830億ドル）規模で、経費率0.08％と新興国ETFのなかでも低コストなのが魅力です。
国際分散投資を目指したポートフォリオを構築しようと考えている人には、気になる銘柄ですよね。
私自身もポートフォリオに5％程度の比率で組み込んでいます。
ここ数年は中国当局の規制や地政学リスクなどで株価が安定しにくく、パフォーマンスが良いとはいえない局面も続いてきました。
そうはいっても、中長期ではGDP成長率や人口増が期待される新興国市場を完全に外すことは、機会損失になりかねません。
この記事ではVWOの特徴・基本仕様・構成銘柄・配当、そして新興国市場の魅力とリスク、2026年時点での見通しについて、最新データを交えながら詳しく解説していきます。
この記事でわかること
VWOの概要と特徴（2026年最新）
VWOは米国の運用会社バンガードが運用し、NYSE Arcaに上場するETFです。
正式名称はVanguard FTSE Emerging Markets ETF（バンガードFTSEエマージング・マーケットETF）で、FTSE Emerging Markets All Cap China A Inclusion Indexに連動します。中国・台湾・インド・ブラジル・サウジアラビアなど、世界中の新興国市場の企業株式に投資するETFです。韓国は指数の定義上含まれません。
大型株から小型株まで約5,000銘柄以上をカバーし、新興国市場全体に分散投資できるのが大きな特徴です。
VWOの主な特徴は次のとおりです。
- 投資対象は米国・欧州・日本など先進国を除く新興国ほぼ全て（韓国除く）
- 時価総額加重で、中国・台湾・インドで全体の6割以上を占める
- 政治リスク・地政学リスクは先進国より高め
- 人口増とGDP成長が期待され、中長期では経済規模の拡大が予想される
- 経費率0.08％で、新興国ETFのなかでも低コスト
VWOの基本仕様（2026年2月時点）
- 運用会社
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バンガード
- 上場日
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2005年3月4日
- 運用資産
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約12兆円（約830億USD・2025～2026年時点）
- トータルリターン（参考）
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指数・市況により変動。過去実績は将来を保証しません。
- 直近配当利回り
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約2.5％～2.7％前後（2025～2026年時点）
- 配当支払い
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年4回（3月・6月・9月・12月）
- 経費率
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0.08％
- 構成銘柄数
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約5,000銘柄以上
- 採用方式
-
時価総額加重型（指数連動）
VWOの構成上位銘柄（2025～2026年時点）
構成上位銘柄のウェイト
| 銘柄 | 比率（％） |
|---|---|
| Taiwan Semiconductor Manufacturing Co. Ltd.（TSMC） | 約8.5～9.8 |
| Tencent Holdings Ltd.（テンセント） | 約4.4～4.9 |
| Alibaba Group Holding Ltd.（アリババ） | 約3.0～3.7 |
| HDFC Bank Ltd.（インド） | 約1.1 |
| Reliance Industries Ltd.（インド） | 約1.0 |
| China Construction Bank Corp. | 約0.9 |
| Meituan（美団） | 約0.8～1.5 |
| Infosys Ltd.（インド） | 約0.7～1.0 |
| MediaTek Inc.（台湾） | 約0.7 |
中国・台湾のIT・テクノロジー系企業と、インドの金融・通信・IT企業が上位を占めています。
1位のTSMC（台湾セミコンダクター）は、AppleやNVIDIAなど世界のIT企業に半導体を供給する世界最大級のファウンドリです。
2・3位のテンセントとアリババは中国のデジタル大手で、ゲーム・SNS・EC・クラウドなどを手がけています。中国政府の規制方針の影響を受けやすく、地政学リスクを考えるうえで注目される銘柄です。
インドのHDFC銀行やリライアンスは、人口と経済成長が期待されるインド市場へのエクスポージャーとして、ポートフォリオのバランスを考える材料になります。
構成国比率
2025～2026年時点では、中国が約28％、台湾が約19％、インドが約19％で、この3カ国・地域で全体の6割以上を占めます。ブラジル・サウジアラビアなどが続きます。
中国は規制や景気減速、台湾は地政学リスク、インドは成長期待と法整備の段階差など、国ごとにリスクと成長のバランスが異なります。
- チャイナ・リスク（規制・景気・地政学）は引き続き注視が必要
- インドは人口・経済成長が期待される一方、制度や市場の成熟度は国により差がある
- 韓国はVWOの指数に含まれないため、韓国を含めたい場合はIEMG等の検討も
新興国は先進国に比べて政治・為替・流動性のリスクが高く、「安心して預ける」というよりは、リスクを理解したうえで一部に組み込むイメージです。
VWOの分配金実績
配当は四半期ごとに変動が大きく、安定した「配当取り」を主目的にするETFではありません。
新興国企業は配当よりも成長・再投資を重視する傾向が強く、株主還元の文化も先進国と異なります。2025～2026年時点の配当利回りはおおむね2.5～2.7％前後です。
VWOはあくまで新興国市場への分散投資・成長シェアを目的としたETFとして位置づけるとよいでしょう。
VWOの分配利回り・トータルリターン推移
VWOが設定された2005年以降のトータルリターンと分配率の推移です。
過去の年平均トータルリターンは設定以来の長期で一桁後半～10％台の水準となる年もありましたが、年度により変動が大きいです。
直近の配当利回り：約2.5～2.7％前後（2025～2026年時点）。過去の実績は将来の運用成果を保証するものではありません。
リーマンショック後の2009年には新興国ブームで大きく上昇した時期もありましたが、2010年以降は米国株が優勢で、新興国株は伸び悩む局面が続いてきました。
2025～2026年も中国規制・景気、インドの成長、地政学リスクなどが値動きに影響しており、ボラティリティは先進国株より高めです。長期で持つ場合は、リスク許容度に合わせた割合で組み込むことが大切です。
VWOの今後の見通しについて
アメリカやその他先進国との比較をしながら、今後のVWOの見通しについて見ていきましょう。
2010年以降は新興国にとって苦境
次の株価推移は2010年以降の3つのETF【VTI・VEA・VWO】を比較したものです。
【VTI】アメリカ
【VEA】先進国（アメリカ除く）
【VWO】新興国
2010年以降はVTIが300%近い成長をしたのに対し、VWOとVEAはほぼ横ばい。
VWOだけが特別悪かったわけではないですが、2010年以降はアメリカの一人勝ちでした。
この間で、新興国の成長に期待をしていた人にとっては期待はずれの10年となってしまったわけです。
2000年代は新興国が大きく成長
新興国がBRICsとしてブームにわいた2000年代の株価推移をしめしたのが次のグラフです。
VWOが設定された2005年からの10年間は、2005年からと2009年からに渡ってVWOが先進国をアウトパフォームしていたことがわかります。
この間はたった3年で株価が倍になったわけですから、その成長力には大きな期待があったこともうなずけます。
今後の見通しについて
基本的には新興国市場の見通しは明るいとは思っています。
ただし新興国特有のリスクは常に注視する必要があります。
見通しが明るい理由は次の2点です。
- 世界のGDP成長率は新興国の比率が高まっていく
- 新興国は今後も人口が増えていく
次のグラフは、IMFが予想している先進国と新興国のGDP成長比率です。
コロナからの回復期には新興国も高い成長率を示しました。
中長期では、新興国のGDP成長率は先進国を上回る水準で推移することが多くの機関により予想されており、人口増や中産階級の拡大が追い風になる可能性があります。一方で、中国の構造調整や地政学リスクなど、不確実性も存在します。
人口も同様の傾向です。
2050年に世界の人口は90億人を超えると予測されています。
そのほとんどが新興国によるものです。
経済の源泉は人口なので、今後新興国の経済規模が先進国を超えるのはほぼ確実です。
新興国特有のリスクには次の２点あります。
- カントリーリスク
- 高いボラティリティ
中国では教育・IT・ゲームなどに対する規制強化が相次ぎ、市場の変動要因となってきました。2025～2026年も政策方針や景気の行方が値動きに影響し続ける可能性があります。
新興国株式は期待リターンに対するリスク（ボラティリティ・カントリーリスク・為替リスク）が大きい点が特徴です。
各アセットクラスの2016年〜2021の年間騰落率を比較してみても新興国株のボラティリティの大きさがわかります。
新興国ETF（EEM）との比較
新興国に投資できるETFにはVWO以外に、ブラックロックが運用するEEM（iシェアアーズMSCIエマージング・マーケットETF）があります。
VWOとの違いは
- EEMは韓国企業が含まれている
- EEMは大型・中型株で構成
韓国企業の組み込み比率は約13％と、中国、台湾に継ぐ3番目。
サムソンやLGなどの高収益大企業が含まれています。
株価推移の比較です。
VWOの設定年2005年からの比較では値動きに大きな差はありません。
EEMが若干リターンが大きいくらいですかね。
株価以外の比較は次の通りです。
| VWO | EEM | |
|---|---|---|
| 運用資産 | 約830億USD（2025～2026年時点） | 約300億USD前後 |
| 配当利回り（目安） | 約2.5～2.7％前後 | 1％未満～1％台 |
| 経費率 | 0.08％ | 0.68％ |
| 構成銘柄数 | 約5,000銘柄以上 | 約1,200銘柄前後 |
| 韓国 | 含まない（FTSE指数） | 含む（MSCI指数） |
違いが目立つのは経費率と配当利回りです。VWOは経費率が圧倒的に安く、配当利回りも高めです。
韓国を含めたい場合はEEMやIEMG（iシェアーズ・コア MSCIエマージング・マーケットETF）、より小型株まで含めたい場合はSPEMなども選択肢です。構成銘柄・指数の違いにこだわりがなければ、コスト面でVWOを選んでおくメリットは大きいと思います。
VWOのリスクと注意点
VWOは新興国市場に投資するため、次のようなリスクがあります。
- カントリーリスク：政治・規制・通貨・流動性など、国・地域ごとのリスクが先進国より高い
- 為替リスク：複数通貨建てのため、円高時に円換算資産が目減りする
- ボラティリティ：株価の変動が先進国株より大きくなりやすい
- チャイナ・リスク：中国のウェイトが高く、規制・景気・地政学要因の影響を受けやすい
長期で持つ場合は、リスク許容度に合わせた割合（例：ポートフォリオの5～15％程度）に抑え、米国株・先進国株を中心に据える構成が一般的です。
米国上場ETFはどこで買えばいいのか？最初の選択が未来を左右する
「米国ETFに投資したい。でも、どの証券会社を選べばいいのか分からない。」
その迷いは、とても自然なものです。ですが実は――証券会社選びこそが、資産形成のスタートラインです。
手数料の違い、取扱銘柄の数、ポイント還元、アプリの使いやすさ。一つひとつは小さな差に見えても、10年・20年と積み重なれば大きなリターンの差になります。
だからこそ、最初の選択を軽く考えてはいけません。
米国上場ETFは主要ネット証券で購入可能
米国上場ETFは、楽天証券やSBI証券などの主要ネット証券で購入できます。
どちらも多くの個人投資家に利用されており、米国ETF投資を始めるうえで有力な選択肢です。
- 低コストの人気ETFを多数取り扱い
- スマホ・PCから簡単に注文可能
- 一部ETFは取引手数料が無料または低水準
- 楽天ポイントやTポイントを使った投資が可能
- 積立サービスにも対応
米国市場の代表的な指数に連動するETFや、高配当ETFなど、長期投資に適した銘柄が揃っています。
投資はコストとの戦いです。
経費率や手数料の差は、長期になればなるほど効いてきます。
スマホひとつで世界最大の市場へアクセス
口座を開設すれば、あとはアプリを使って数タップで注文できます。
通勤中でも、自宅でも、外出先でも。ニューヨーク市場に上場するETFへ直接投資できる時代です。
投資を続けるうえで大切なのは「手軽さ」。操作が簡単で分かりやすいことは、長期投資の継続力につながります。
ポイント投資や積立サービスも活用できる
楽天証券では楽天ポイント、SBI証券ではTポイントなどを使った投資が可能です。
日常生活で貯めたポイントを、そのまま資産運用に回せる仕組みは、投資初心者にとって大きな安心材料になります。
さらに、米国ETFの積立設定にも対応しているため、
- 毎月一定額をコツコツ積み立てたい
- タイミングを気にせず投資したい
- ドルコスト平均法を活用したい
という方にも適しています。
相場を完璧に読むことはできません。だからこそ、仕組みで淡々と続けることが重要です。
注意点：すべてのETFがどこでも買えるわけではない
ETFの種類によっては、取引できる証券会社が異なる場合があります。
「買おうと思っていた銘柄が取り扱い対象外だった」というケースもありますので、事前に確認することが大切です。
証券会社ごとの取扱銘柄一覧をチェックしてから口座開設を検討しましょう。
まだ証券口座を開設していない人へ
米国ETF投資を始めるには、まず証券口座が必要です。
このサイトでは、口座開設の案内を掲載している証券会社があります。
口座開設は必ずご自身の判断で行ってください。
証券会社によって、
- 口座開設時の条件
- キャンペーン内容
- ポイント還元率
- 手数料体系
などが異なります。重視するポイントによって最適な選択肢は変わります。
▼楽天証券の特徴はこちら
▼楽天証券とSBI証券の比較はこちら
すでに証券口座を持っている人へ
すでに証券口座を持っている場合でも、複数口座を活用することでより効率的に資産形成できる可能性があります。
- 取扱銘柄の違いを活用する
- ポイント還元を使い分ける
- キャンペーンを有効活用する
楽天証券とSBI証券は、米国ETFの取扱いが広く、活用価値の高い証券会社です。
ただし、複数口座の管理には手間も伴います。
▼複数口座活用の詳細はこちら
VWOをどうポートフォリオに組み込むべきか
ここまで述べてきたように新興国市場は今後、GDP成長率と人口増加を武器に先進国の経済規模を超えるのは確実です。
その将来性に期待するのは当然アリなんですが、カントリーリスクを考えた時に全力買いはとてもできないと考えています。
私のポートフォリオではあくまで米国株式がメイン。
リスク分散目的でそれ以外のアセットクラスを15％以下で保有するようにしています。
VWOは5％程度で保有しています。
いかがでしたか？
新興国ETF「VWO」の特徴・基本仕様・構成銘柄・リスクと、2026年時点での見通しやポートフォリオへの組み込み方について解説してきました。
- VWOの基本情報（運用資産・経費率・配当・構成銘柄・国別比率）
- VWOの今後の見通しと新興国特有のリスク
- EEM・IEMGなど他新興国ETFとの違い
- VWOをどうポートフォリオに組み込むべきか
VWOは経費率0.08％と新興国ETFのなかでも低コストで、中国・台湾・インドを中心に約5,000銘柄以上へ分散投資できます。特有のリスクはあるものの、中長期の経済成長が期待される新興国市場へのエクスポージャーを、少額・低コストで持てる選択肢の一つです。
投資を検討する際は、自分のリスク許容度の範囲内で、米国・先進国株を中心に据えつつ、VWOを一部に組み込む形で分散投資を心がけるとよいでしょう。この記事が少しでも参考になれば幸いです。
