持株会のメリットとデメリット⇒リスクが高い！やめとけ！おすすめしない理由

最悪の場合は人生終了します！持株会入るべきか？⇒絶対やめたほうがいい

 

給料明細の「持株会」の欄、もう見慣れてしまっていませんか。

同僚も入ってる。会社も「福利厚生です」と勧めてくる。奨励金がだいたい10%つく。気づいたら残高が100万、200万と積み上がっている。『自分はちゃんと資産形成できてる』と錯覚しやすい制度です。

でもその残高、会社の業績が折れた瞬間に半分になることがあります。ボーナスも減る。最悪、会社が潰れたら給料も株も同時に消える。リーマンのとき、私はそれを身をもって経験しました。

持株会は「お得な積立」ではありません。給与と資産を同じ会社に縛る、かなり危険な賭けです。

結論から言うと、従業員持株会は基本的にオススメしません。 上手に使わないと、人生を傾けるくらいのリスクがあります。

私は投資の勉強をする前に、軽々しく持株会へ資産を寄せすぎて、そこそこの損失を出しました。この記事ではその失敗も踏まえて、「入るべきか」「入るならどこまでならマシか」を整理します。

この記事でわかること

 

読み終わるころには、「今の持株会の使い方、ちょっとヤバいかも」と自分で判断できるようになるはずです。

メリットを全否定する記事ではありません。使い方を間違える人を減らしたい、それだけです。

 

 

従業員持株会とは？仕組みは？インサイダーにならないの？

 

従業員持株会とは、社員が自社株を積み立てやすいように会社が用意した制度です。毎月、給与やボーナスから一定額を天引きして、自動的に自社株を買い付けます。

加入率を上げるために、会社が拠出金に上乗せする奨励金を出すことがほとんどです。これが持株会最大のウリで、多くの人が入る理由もここにあります。

買い方は毎月同じ額・同じタイミング。いわゆるドルコスト平均法なので、極端な高値つかみが起きにくい設計です。配当金は現金でもらわず、税金を引いたあと自動で再投資されるのが普通です。

証券会社で日本株を買うときは原則100株（1単元）単位ですが、持株会なら1株から買えます。ここまではよく聞く話です。

 

会社側から見ると、持株会はかなり都合のいい制度でもあります。

「持株会ならインサイダーにならない」と丸暗記している人も多いですが、ここは少し正確に押さえておきましょう。日本取引所グループ（JPX）の公式FAQでは、こう整理されています。

行為	未公表の重要事実を知っているとき
一定の計画に従った定時定額の買付け （1回あたりの拠出額が200万円未満）	適用除外（買付け自体は可能）
新規加入、拠出額の増額	規制の対象
持株会から引き出した株式の売却	適用除外ではない

 

つまり「毎月コツコツ買う」はセーフでも、「決算前に拠出を増やす」「引き出して売る」は別物です。売るときは社内規程（届出・禁止期間）も必ず確認してください。買えるからといって、いつでも売れるわけではありません。

ちなみに、持株会の1回あたり拠出上限は、以前は100万円未満でしたが、制度改正で200万円未満に引き上げられています（2025年1月施行）。一般の会社員が毎月そこまで出すことは稀ですが、「上限がある＝何でも自由」ではない、という理解で十分です。

 

規模感も見ておきましょう。東京証券取引所の「2024年度 従業員持株会状況調査」（調査時点は2025年3月末）では、だいたいこんな数字です。

項目	2024年度の数字
調査対象会社	3,265社
持株会の株式保有金額	約8兆2,635億円
加入者数	約330.2万人
従業員に対する加入率	40.12%
加入者1人あたりの平均保有額	250.3万円
奨励金を出している会社	96.6%
奨励金の平均（拠出1,000円あたり）	107.24円（約10.7%）

出典：東京証券取引所「従業員持株会状況調査」（2024年度）

加入率4割、1人あたり平均250万円。決してマイナーな制度ではありません。だからこそ、「みんなが入ってるから自分も」で始めると、集中リスクも一緒に抱え込むことになります。

 

 

従業員持株会のメリットは？最強なのは奨励金

従業員側のメリットは、今も主にこの3つです。

1. 奨励金が支給される

持株会最大のメリット、これです。これがあるから入っている人がほとんどでしょう。

東証の調査では、拠出金1,000円あたりの奨励金は平均107.24円。ざっくり約10%です。一番多いのは100円（ちょうど10%）で、1,391社。5〜10%あたりがボリュームゾーン、という感覚で大きく外れません。

奨励金の水準（拠出1,000円あたり）	会社数のイメージ
0円（支給なし）	全体の約3.4%
100円（10%）	最も多い。約4割強
平均	107.24円（約10.7%）
最高	3,000円（300%。ごく一部）

出典：東京証券取引所「2024年度 従業員持株会状況調査」

 

毎月3万円拠出して奨励金10%なら、会社が3,000円上乗せしてくれます。

年にすると3.6万円。20年続けると、奨励金だけで72万円分が多く株を買える計算です。株価が横ばいでも、拠出額より多く株が手元に残る。これが「タダ同然でもらえるお金」と言われる理由です。

条件	5%の場合	10%の場合
毎月の拠出	3万円	3万円
毎月の奨励金	1,500円	3,000円
20年の拠出合計	720万円	720万円
20年の奨励金合計	36万円	72万円
買付に回る総額	756万円	792万円

 

ただし、ひとつ地味に大事な話があります。奨励金は「非課税のボーナス」ではありません。給与所得として課税されます。

額面10%でも、所得税・住民税が乗ったあとの手取りはもう少し減ります。それでも、普通の投資商品で「買う瞬間に10%増える」ことはまずないので、メリット自体は本物です。

古い記事だと「日経平均の長期リターンはほぼゼロ」みたいな前提でシミュレーションしているものもありますが、今はその前提は使えません。

問題はリターンの大きさではなく、そのリターンが自社1社に集中していることです。日経平均に広く分散しているのと、勤務先1社に張っているのでは、リスクの質が違います。

 

2. 天引きなので自動積立投資ができる

貯蓄でも投資でも、毎月一定額を先に確保できる人は強いです。持株会は給与天引きなので、口座に残ったお金で「今月は余裕あるかな」と悩む前に積立が終わります。

給料を全部使ってしまうタイプの人には、この強制力はかなり効きます。意志の弱さを制度でカバーできる、という意味では優秀です。

ただ、今はNISAの積立設定でも同じことができます。しかもNISAなら銘柄を自分で選べて、売却も早い。持株会の自動積立は「仕組みとして優秀」ですが、「持株会でなければできない」わけではなくなっています。

 

3. 少額投資が可能

通常、証券会社での株式購入は100株単位です。持株会は1株単位。昔はこれが大きなメリットでした。

さらに今は、SBI証券のS株、楽天証券、マネックス証券のワン株など、ネット証券でも1株から買えるのが普通になりました。持株会の「少額で買える」は、まだ便利ですが、昔ほど唯一無二の武器ではありません。

月3万円の拠出なら、持株会でもネット証券の単元未満株でも、少額積立自体はできます。差が残るとしたら奨励金です。少額だから得、ではなく奨励金があるから検討する価値がある、と考えた方が今の実態に近いです。

 

 

従業員持株会のデメリット。あなたの会社だいじょうぶ？？

メリットがあるのは事実です。そのうえで、見ないふりをしがちな欠点がこちらです。

1. 給与所得と保有資産を同時に失う危険性がある

私が持株会をオススメしない最大の理由です。人生を台無しにしかねない、いちばん大きいリスクです。

理由は単純で、勤め先の業績が傾くと、給与カット・ボーナス減と株価下落が同時に来るからです。

私はこのパターンで失敗しています。当時は業績が右肩上がりで、株価も最高値を更新していました。配当も高かったので、「もっと儲けたい」と拠出額を増やしていった。残高が増えるたびに気が大きくなっていたと思います。

その後のリーマンショックで業績は急降下。株価も大暴落。減配、ボーナスカット。毎日落ちていく株価を見るのが、本当につらかったです。

私の場合は業績悪化で済みました。最悪は倒産です。そうなると給与が止まり、持株会で積み上げた株は紙切れになります。収入の柱と資産の柱が、同じタイミングで折れる。これが「一つの会社に依存しすぎ」の正体です。

起きうること	給料・ボーナス	持株会の資産	生活への打撃
業績好調	増える（こともある）	増える（こともある）	小さい。ただし油断しやすい
不況・減配	ボーナス減、昇給ストップ	株価下落、配当減	大きい。家計と資産が同時に傷む
リストラ・倒産	途絶える	大きく毀損、最悪ゼロ	致命傷になりうる

 

東証の調査では、加入者1人あたりの平均保有額は約250万円です。金融資産が500万円の人なら、すでに半分が自社株。1,000万円でも4分の1。投資の教科書なら「1社にそれだけ寄せるな」と先に言われる水準です。

「うちの会社は大手だから大丈夫」は、当時の私も言っていました。大丈夫な会社ほど、気づいたときには残高が大きくなっています。

 

2. 好きなタイミングで売却できない

持株会の株は、思い立ったその日には売れません。引き出し申請をして、個人口座に振り替わるまで、だいたい2〜6週間かかることが多いです。会社や委託証券によって差はありますが、「今日売って逃げよう」はまず無理です。

しかも引き出しは原則として100株単位。端数（単元未満株）は現金精算か、買い増して単元にするか、規約次第です。

株は買うタイミングより、売るタイミングの方が難しいと言われます。利益確定も損切りも、売却できて初めて成立します。ここがロックされている時点で、普通の株式投資より不利です。

加えて、前述のとおり引き出し後の売却はインサイダー規制の適用除外ではありません。

未公表の重要事実を知っている時期は売れない。決算前に「ちょっと減らしたい」と思っても、社内ルールで止められることがあります。流動性の低さは、見た目以上に効いてきます。

 

3. 投資している意識が希薄になりやすい

給与から天引きされ、画面を開かなくても残高が増えていく。『株を買っている感』がほとんどありません。積立としては優秀なんですが、リスク資産を抱えている感覚までは自動では育ちません。

会社は加入のメリットをよく説明してくれます。でも何かあったとき、含み損を肩代わりしてはくれません。どこまでいっても投資は自己責任です。

業績が悪化して持株が半値。300万円の含み損を抱えてから「あれ、これ投資だったのか」と気づくのは、遅すぎます。残高が大きくなる前に、比率を見る習慣を持った方がいいです。

 

4. NISAが使えず、税金面では不利

持株会の口座はNISAではありません。配当も売却益も、原則として約20.315%が課税されます。配当は再投資されますが、税引き後の金額で買い増しているだけです。「再投資＝非課税」ではありません。

今のNISAは成長投資枠とつみたて投資枠を合わせて、年間360万円まで非課税で投資できます。同じ「毎月コツコツ」でも、課税のされ方が違います。

比較項目	持株会	NISA（成長投資枠など）
買えるもの	自社株のみ	株・投信など広く分散できる
会社の上乗せ	奨励金（平均約10%）	原則なし（職場つみたてNISAは別）
配当・売却益	約20.315%課税	非課税
奨励金の税金	給与所得として課税	—
換金の速さ	引き出しに数週間かかることが多い	市場が開いていれば売却可能
集中リスク	勤務先1社に集中	自分で分散できる

 

「奨励金10%があるから持株会の方が得」は、残高が小さいうちはあり得ます。

ただ残高が大きくなり、含み益も乗ってくると、売却時の税金と集中リスクの方が効いてきます。NISAを使い切らずに持株会だけ厚くしている人は、優先順位が逆になっている可能性が高いです。

 

メリットとデメリットを一枚にまとめると、こうなります。

	メリット	デメリット
お金	奨励金（平均約10%）	奨励金は給与課税。配当・売却益も課税
手間	天引きで自動積立	売るときは手続きが重い
金額	1株から買える	今はネット証券でも1株購入できる
リスク	時間分散（ドルコスト平均）	給与と資産が同じ会社に依存

 

 

持株会で取得した株の売却方法は？めんどうすぎ・・・

売る方法は、ざっくり2つです。

どちらも、いきなり市場で売れるわけではありません。先に「持株会 → 自分名義の証券口座」へ引き出す必要があります。

 

1. 持株会の売買を代行している証券会社で売却手続きする

持株会には、株の管理を委託している証券会社があります。野村證券、みずほ証券、SMBC日興証券、大和証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券あたりが多いです（東証の調査対象もこの5社）。

この証券会社に自分名義の口座を開き、持株会から「一部引き出し（振替）」で株式を移します。振り替わったら、あとはその口座で売却できます。

 

持株会で取得した株の売却の流れ

持株会が委託している証券会社に自分名義の口座を開設する

持株会用のWebページや社内案内に、開設手順が載っているはずです。店舗口座とオンライン専用支店で手数料が全然違うので、売るだけならオンライン側を選んだ方がマシです。

持株会Webから引き出し（振替）申請をする

原則100株単位です。端数の扱いは規約を確認。申請から振り替わりまで、1〜2週間、場合によっては1か月近くかかることがあります。

自分の証券口座で売却する

振り替わりを確認したら売却。国内株の受渡は、約定日から起算して3営業日目です。ここまで来て、ようやく現金化のゴールが見えます。

≪注意点≫

大手証券の店舗口座で売ると、手数料がかなり高いです。野村證券の店舗（本・支店）だと、国内株式の現物で約定代金20万円以下でも手数料2,860円（税込）という世界です。同じ20万円をSBI証券や楽天証券で売れば、条件を満たせば0円です。

売却先	国内株の売買手数料の目安
野村證券・店舗口座	20万円以下で2,860円など、料率型で高め
野村ネット＆コール等のオンライン専用	店舗より安いが、無料ではない（例：50万円以下524円など）
SBI証券・楽天証券	所定の条件を満たせば国内株は0円

手数料は改定されるので、売る直前に各社の公式ページで確認してください。ポイントはシンプルで、持株会の委託先で「とりあえず売る」と、手数料で削られやすいということです。

 

2. ネット証券に株式を移管後売却する

委託先の口座へ引き出したあと、SBI証券や楽天証券などへ移管して売る方法です。国内株の売買手数料が無料の口座で売れるので、売却額が大きいほど差が出ます。

受け入れるネット証券側の入庫は、無料なことが多いです。出す側（野村など）の出庫手数料は、通常だと1銘柄あたり最低1,100円などが発生します。ただし持株会から振り替えた株式は、委託先によって出庫手数料が免除されることがあります。手続きのときに「持株会から振り替えた株の移管」と伝えて確認した方がいいです。規約は会社・証券会社で違うので、ここは口コミより事務局確認が確実です。

移管は電話と書類郵送が多いです。日数もかかる。面倒なのは事実です。でも、店舗口座の手数料を何回も払うよりは、一度手間をかけた方が安いケースが多いです。

移管先の証券口座情報（部店コード、機構加入者コード、加入者口座コードなど）は、ネット証券の「お客様情報」「口座情報」に載っています。書類を書く前に控えておくと、やり取りが一度で済みます。

方法	向いている人	向かない人
委託先のオンライン口座で売る	少額・急いで現金化したい	何度も売る人、残高が大きい人
ネット証券へ移管して売る	売却額が大きい、今後も一部ずつ売る	今すぐ現金が必要で、移管の日数を待てない人

 

どちらを選ぶにせよ、引き出し開始から現金化まで数週間は見ておいた方がいいです。

「株価が急落しそうだから今日売る」は、持株会ではほぼできません。だからこそ、平時から残高を膨らませすぎない方がいい、という話に戻ります。

 

 

【大損するぞ！】従業員持株会で後悔しないためには

失敗して後悔しないための要点は、分散です。投資の大原則、それだけです。

給与も資産運用も、全部1社に集中している状態は、リスク分散の観点からかなり異常です。でも会社員はそれに気づきにくい。昔の私がそうでしたし、今でも周囲に気づいていない人はいます。

持株会を使うなら、「複数ある投資先の1つ」として、比率を抑える。それ以外の使い方は、運がいいときにしかうまく見えません。

自社株（持株会）の比率	評価の目安
金融資産の5%以下	奨励金を取りにいくなら、まだ現実的
10%前後	上限付近。増やすより、引き出す準備を始める
20%超	危険水域。会社が傾いたときの打撃が大きい
50%近い、あるいはそれ以上	給与依存と二重。優先して減らす

※絶対の正解ではありません。生活防衛資金が薄い人は、もっと低く見てください。

実務的には、次の順番がわかりやすいです。

1. 生活防衛資金（生活費の数か月分）を現金で確保する
2. NISAで、インデックス投信など分散できる商品を先に埋める
3. まだ余裕があり、奨励金が魅力的なら、持株会は少額だけ残す
4. 単元（100株）に達したら、平時に一部を引き出して比率を下げる

「単元に達したら放置」が一番危ないです。気づいたら250万円、500万円と膨らんでいるのは、この放置の結果です。

収入そのものの分散も有効です。会社1つに人生を預けるのが怖いなら、副業でお金の出口を増やす。持株会の是非より、こっちの方が本質だったりします。

副業の考え方は、こちらの記事にまとめています。
→ サラリーマンしながら副業月5万が最強である4つの理由。みんな何してる？

会社員の収入を土台に、どう資産を積み上げるかの全体像はこちらです。
→ ダメ人間が5000万円セミリタイアを目指す手順をブログ徹底解説

在宅で現実的に続けやすい副業の候補はこちらです。
→ おすすめネット副業5選。サラリーマンの筆者が実際にやってるものだけ

向いている人	向いていない人
NISAを先に使っている	持株会が唯一の投資
奨励金が明確で、拠出を少額に抑えられる	「みんな入ってるから」で上限近くまで拠出している
単元に達したら引き出す予定がある	引き出し手続きを一度も確認したことがない
生活防衛資金が別に確保できている	貯金がほぼ持株会の残高だけ

 

 

最後に。自社株で大儲けとか甘い事かんがえるな！

持株会で失敗しないために、この記事で押さえてほしいのは次の3点です。

ドルコスト平均で自動積立できて、奨励金が乗って、業績が良ければ株価も上がる。表だけ見ると、持株会はよくできた制度です。東証の調査でも加入率は約4割、奨励金の平均は約10%。数字のうえでは、今も「入らないと損」に見えやすい。

でも給与と保有資産が一つの会社に乗っている状態は、分散の観点からかなり危ういです。私はそれで一度やられているので、基本はオススメしません。

どうしても使うなら、他の投資先と組み合わせる。NISAを先に埋める。単元に達したら引き出す。副業で収入源を増やす。リスクを分散しながら、奨励金だけを取りにいく。その使い方なら、まだマシです。

自社株で一発当てよう、と考え始めたら危険信号です。その発想が出た時点で、すでに会社への依存が強くなりすぎています。

残高を一度、金融資産全体の何%かで見てみてください。そこで胃がちょっと痛くなったら、この記事の役割は果たせています。