30度超えの猛暑日。豚小屋のような満員電車に乗ってオフィスに出勤したいですか？辛くないですか？馬鹿らしくないですか？
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ジメジメ暑い日が続きますね…。さらに、台風・大雨でスコールのような横殴りの雨が降ったりも。でも、雨が降っても涼しくはならないわけです。
サラリーマンは基本的にオフィスに通勤しますけど、さすがにこんな気候状態では出社する気も失せるというものです。なので、私は今月は在宅勤務（リモートワーク/テレワーク）を増やしています。
猛暑・大雨・台風・大雪・災害とかの日に必死こいて会社に出勤するとか、体力を消耗して非効率的ですし、時代遅れですからね。
今日も朝から「嫌いな会社」に満員電車で通勤ご苦労様です。＞日本のサラリーマンは世界で一番仕事が嫌いで会社を憎んでいるが、世界で一番長時間労働しており、それにも関わらず世界で一番労働生産性が低い。quoted from 橘玲 の 上級国民／下級国民 https://t.co/pJ21rL80Qv
— 田端信太郎 ＠田端大学塾長である！ (@tabbata) August 13, 2019
煽りでもなんでもなく、サラリーマンはホント現代の奴隷なので一刻も早く脱出する術を考えた方が良いですね。毎日働いても昇給はスズメの涙なのに、国に税金で搾取され、株主に配当で搾取される一生。朝の満員電車の死んだ顔とかアウシュビッツ行き最終列車そのもの😳これを人生100年とか超地獄です。
— choco@🇺🇸US stock (@chocochoco0202) July 14, 2019
サラリーマンのディスられ要因として、満員電車が挙げられますが、テレワークで回避できるパターンが増えてきましたね。
不可能な職種もあるけれど、そう遠くない将来『サラリーマンは満員電車で消耗するからオワコン』というディスられ方はなくなる気がします(#^.^#)#サラリーマンの未来は明るい？
— 鈴＠セミリタイア生活中 (@semiritaia_suzu) August 6, 2019
なんて声も聞こえてきそうですｗ。
ただ、ここ数年で状況はかなり変わりました。コロナ禍では期間限定でも多くの企業がテレワークを経験し、「できないと思っていた仕事も、意外と家でできる」ことが広く実証されました。その後は出社回帰の動きもある一方で、週数日のハイブリッド勤務など、テレワークを制度として定着させる企業も増えています。
総務省の通信利用動向調査では、テレワークを導入している企業の割合は約5割（令和7年調査で50.1%）まで達しています（常用雇用者100人以上の企業が対象）。職種や会社によって差は大きいですが、「まだ日本では一部の話」という段階ではなくなってきています。詳細は総務省の情報通信白書や、厚生労働省のテレワーク総合ポータルも参考になります。
リモートワーク/テレワークが難しい職種ももちろんありますが、部分的に適用可能なケースは必ずあると思いますので、今後もこういった働き方が広がっていってほしいですね(^^♪。
本記事ではテレワークの特徴を整理するとともに、職場でリモワを勝ち取るためのポイントをまとめてみました。勤めている会社に在宅勤務制度が無くても、テレワークできる可能性は充分あるんですよ。
リモートワーク・テレワーク（在宅勤務）の導入のメリット・デメリットまとめ。満員電車のストレスからの解放。
従業員目線で見たテレワークのメリット
猛暑日の満員電車など、肉体的疲労やストレスを軽減できる。
目先の仕事に集中でき、生産性が向上する。
時間を有効活用。ワークライフバランスの実現。
やはり、通勤・満員電車の体力消耗を避けて、時間を有効活用できるのが大きいですよね。
1日の時間は限られてますし、混んでいるところに突入して、無駄に体力を消耗するのも馬鹿らしいです。
あと、最近は「感情がコントロールできない人」や「オトナの対応ができない人」などの残念な人が増えています。こういう人は満員電車のストレスですぐにイライラし出して、周りの人に攻撃したりします。いつ変な人に殴られたりケンカを売られたりするかわからない世の中なのです。満員電車を避けることで、このような人種と関わらずに済みます。
また、大きなオフィスの場合、電話や話し声など雑音に溢れていることが多いです（無駄に大きな音を立てて出入りする人や、必要性に欠ける独り言をつぶやきながら仕事しているオジサンなどｗ）。
特に、常にブツブツと独り言を喋りながら仕事をしているオジサンや、こっちは仕事に集中しているのに仕事と関係無いどうでもいい雑談・世間話をしてくるオジサンなどの存在には困ったものですｗ。
また、職場のキーパーソンになるほど、頼られて相談されたりコンサルを依頼されたり、仕事を妨害されることも多いです。
自宅で作業をすることで、話しかけられたり妨害されることが減るので、短い時間の集中力で勝負するようなエンジニアなどの職種は、作業効率が劇的に上がると思います。
従業員目線で見たテレワークのデメリット
コミュニケーション不足により、仕事の生産性が下がる可能性がある。
運動不足などになる可能性。
逆にコミュニケーションが減ることで、生産性が下がってしまうケースもあります。これは否定できません。コロナ禍の一斉テレワークでも、「雑談や暗黙知の共有が減った」という声はよく聞かれました。
最近は企業内でのITツールの導入も進んでいるので、「それなり以上の規模で、先端を進んでいる『ちゃんとした』会社」ならば、コミュニケーションツールなどテレワークができる環境がそろっていると思いますので、そういったツールを活用して補っていくしかないですね。
「Slack」「Chatwork」「Microsoft Teams」などのチャット・コラボレーションツール、「Zoom」などのオンライン会議、「Redmine」や各種プロジェクト管理ツールなどを活用している企業も多くなってきました。仮想オフィスツールや、社内ネットワークへのVPN接続、サテライトオフィスの活用も広がっています。コロナ禍をきっかけに、こうした環境整備が一気に進んだ会社も多いです。
一方で、「古臭い仕事のやり方をしている『時代遅れ病』の会社」の場合は、セキュリティへの懸念から、環境的に在宅作業を滞りなく進められる状態になっていないこともあり、コミュニケーション不足の欠点が露骨に出てきてしまう可能性があります。
セキュリティを意識したビジネス向けＩＴツールも増えてきていますので、積極的に活用して欲しいですね。総務省のテレワークセキュリティガイドラインなども、企業側の参考になります。
企業目線で見たテレワークのメリット
育児・介護・ハンディキャップなど制約がある人材が効率よく働く機会を増やすことで人材不足をカバーできる。
リモート前提で、優秀で安価な海外人材の募集・活用を推進できる（採用のグローバル化）。
フリーアドレス制導入、固定費の削減、BCP（事業継続計画）対策。
「創造性の高いワークスタイルの導入・変革に積極的な企業である」というイメージを社外にアピールできる。
「在宅勤務」というと、「社員の働きやすさ」を主題に置いたような議論が先行しがちですが、企業側にとってみてもメリットはたくさんあるんですよね。
むしろ、テレワークは「企業の利益」を主眼に置いて検討を進めた方が実現が近づくような気がします。
とにかく人手不足の世の中ですから、活用できる人材の幅を増やすためにもリモートワーク・テレワーク（在宅勤務）を活用して欲しいです。
育児や介護などで休職を余儀なくされている社員も、完全にフルで仕事をすることは難しいと思いますが、休職せずにテレワークで少しだけ仕事をするというスタイルも成り立ちます。
コロナ禍では、感染拡大や出社制限の局面でも業務を止めずに済ませた企業が目立ちました。BCP（事業継続）としてのテレワークの価値は、あの経験でかなり明確になったはずです。猛暑・災害時の出社回避も、同じ延長線上の話です。
また、これからの時代はAI（人工知能）とグローバル人材活用が１つのテーマになるかと思いますが、テレワークできる体制・仕組みを社内に構築していなかったために、こういった新しい世の中の流れに対応できないということも考えられます。
新しいことを始めようとするとリスクにばかり目がいきがちですが、やらないことで世の中についていけなくなる⇒競争に負けるリスクも発生しうることを考慮いただきたいです。
企業目線で見たデメリット
在宅勤務関連の就業規則や労働法関連のルール作り、セキュリティ対策などに手間がかかる。
勤怠管理の複雑化は問題点・課題の１つ。サボる社員への対応も考慮する必要あり。
これも否定できませんｗ。
たしかにセキュリティに問題があるケースもありますし、何より会社におけるルール作りは大変です。しかも、がっつりルールを作りこんでしまうと、柔軟な運用ができなくなり、メリットも一緒になくなってしまうケースもありえます。
また、自己管理ができない社員を在宅勤務させてしまうと、『サボり』が発生するケースも否定できません。
在宅勤務者をリモートカメラで監視したり、労務管理したりできるＩＴツールもあったりしますが、個人的には現時点では、「入口を絞る」＝「厳しい許可制」にする方がよいと思います。
後述しますが、「実績があり信頼ができ、上長がいなくても自分で作業管理・調整ができ、ほっといても仕事で結果を出す社員のみに在宅作業を許可する」とするのが良いと思います。
なお、在宅勤務手当を出す会社も増えていますが、税務上は注意点があります。毎月定額を渡切りで支給する手当は給与として課税対象になりやすく、実費精算（業務使用分の合理的な計算）なら非課税になりうる、というのが国税庁の整理です。
詳細は国税庁「在宅勤務に係る費用負担等に関するFAQ」を参照してください。
サラリーマンが勤務先企業で在宅勤務・テレワークを勝ち取るために、抑えるべき３つのポイント。制度がなくても狙えますよ。
①あなたの仕事・会社は本当にテレワークできませんか？真剣に検討・申請してみたことがありますか？
「うちの会社には在宅勤務制度がないので無理！」「私の仕事は外でやる仕事なので無理！」←こういう事が言う人がいるんですが、本当に真剣に検討・申請してみたことがありますか？
会社として制度が無くても上長の許可で例外として許されるケースはあります。コロナ禍で一度でも在宅経験がある会社なら、なおさら「前例」を材料に交渉しやすいです。真剣に交渉してみました？
外で仕事してる人もデスクワークは本当に少しもないですか？あるいは本当に外でする必要がある？真剣に代替策を工夫・検討してみました？
多いんですよ。努力や行動をせずに最初っから諦めていて、文句だけ言うという残念な人。
それなり以上の規模で、先端を進んでいる『ちゃんとした』会社なら、昨今は社内公募制度・FA制度はもう当たり前のように導入されてきています。なぜかというと、変化が激しい時代ですから、少数精鋭の小さいチームで柔軟で小回りが利く体制にしていかないと、市場の変化へ迅速に対応できず、流れに取り残されてしまうわけですね。
もう、いわゆる「本社系」が中央集権的に全体を管理していくというやり方は時代遅れなんです。「個人の時代」になってきているので、少数精鋭で個別分野に特化して新しいことをどんどんやっていかないと、勝ち残れないわけです。
こういった時代背景を考えると、「全社的」な統一された在宅勤務ルールを作るのは大変だったとしても、各部署単位の個別対応・例外対応で、例えば「週数日を在宅作業にして、家でもできる作業をやる」ということは、部署の上長クラスの裁量で十分可能と思います（カンパニー制なら人事権があることも多いですし）。むしろ今は、そうしたハイブリッド勤務を正式制度にしている会社も珍しくありません。
実際に会社に制度はないけど、特例でテレワークしてる友人もいます（エンジニアの友人なので、比較的理解のある会社が多い業界というのもありますが）。
結局のところ、「あなたの行動力と交渉力次第」なんです。制度がなくても例外を押し通せばいいわけですから。
なので、会社全社としてテレワークの制度・実績が不十分でも、個別部署の上司との信頼・調整次第で、在宅勤務を申請してみる価値はあります。
②勘違いするな。あなたのテレワーク・在宅勤務が許可されるかは制度の問題ではなく「あなたの実績と信頼」次第。
いろいろ書きましたが、結局、在宅勤務する上で一番大事なポイントって、「会社・上司」と「社員」の信頼関係次第だと思うわけです。
よく、「上司が信頼して任せてくれない！」みたいな愚痴を聞きます。
これは上司に問題点があるパターンも多いですが、逆に愚痴を言っている本人に問題点があり、「部下が信頼を勝ち取るための、実績と努力をみせていない」というパターンも多いです。
管理職の仕事は、ザックリ言ってしまうと「経営者の意向を部下に伝える」「部下の尻を叩いて仕事をさせる」の２つです。
ですので、当たり前ですが、部下が信頼できるに足る実績・姿勢を見せていないならば、信頼して任せてくれるわけがありません。当然、在宅勤務もＮＧでしょうね。
以上をふまえ、以下のような基本的なポイントを押さえておけば、上長も信頼して安心して任せてくれると思いますし、在宅勤務の申請も滞りなく進むのではないかと思います。
経営者目線・客観的目線で物事をとらえ、上長に言われなくても自社がすべきことを考えられる。
上から言われなくても、自分で自発的に課題を見つけて自発的に解決できる。
自己管理能力に優れていて、必要に応じて自分で作業管理・調整ができる。
信頼に足るだけの実務での実績と圧倒的パフォーマンスがある（結果を出している）。
③悪人がはびこる、腐りきった『時代遅れ病』の会社では何をやってもダメかも。レッツ転職！
一方で、「古臭い仕事のやり方をしている『時代遅れ病』の会社」の場合は、何をやってもダメな場合があります。
例えば「テレワークのとき、タイムカードどうするんだよ？」なんて言う人もいますけど、そもそも紙のタイムカード運用を未だにやってる企業に疑問を持つべき。コロナ禍を経てもなお「出社＝勤勉」しか信じられない会社は、かなり危険信号です。
成果主義・成果責任に言及しておらず、「付き合い残業」や「残業多い→評価が高い」のような時代遅れな評価制度がある
実績・結果を出しているのに部下を信頼しない悪い上司がいる
会社の利益や社会の未来ではなく、社内政治に執着してる悪い上司がいる
経営者目線で物事を考えられず、上から言われたことしかできない悪い部下がいる。
自己評価だけは甘く、嫉妬や怠惰などの悪感情まみれで、イキイキと仕事していない悪い部下がいる。
朝礼とか飲み会強制参加とか、時代遅れの文化があり、企業としての合理性を追求していない。
みたいな会社は要注意ですね。
こんな会社で在宅勤務の申請が通るはずがありませんｗ
こういう会社で個人の裁量に任せる制度を導入しても、「成果責任を追及し続ける強靭なハート」と「正しい方向に修正しようとする正義感・倫理感」が欠けていることが多く、某「東○」みたいになるわけですねｗ。
ダメな会社にいつまでも在籍していても精神をすり減らすだけですし、努力をしてもあまり意味がないので、見切りをつけて転職するという判断も必要かと思います。テレワーク導入が進む今は、「働き方そのもの」を転職軸にする人も増えています。
転職だ！腐った会社にバイバイ！
腐った会社を抜け出したい人は、こちらの記事も参考にしてください!(^^)!。
